かちけんでは、車両や機械の単価を原価に計上することができます。
日報に使用した車両の情報を入力すると、工事原価に反映されます。
一方で、機械・車両の原価管理を行おうとすると、日報に車両の情報を入力する手間が増えるというデメリットもあります。
そこで、この記事では、機械・車両の原価管理を実施するかの判断基準について、整理しました。
目次
機械・車両の原価管理を実施するかの判断基準
前提条件
かちけんでは、機械・車両の原価計算における前提条件を示します。
- 日報で入力した機械・車両の費用は、「変動費」という扱いになります。
- 自社持ちの車両を利用する場合、決算書の車両費とは同値にはなりません。
- 機械・車両の日単価は、個別機械・車両ごとに設定することができます。
- 機械・車両の稼働時間は、日報に入力した従業員の稼働時間と一致します（車両だけ個別に設定することはできません。省力化のため機械・車両の稼働時間の入力手間を省いています）。
1. 機械・車両の原価管理を行った方がよい場合
機械・車両の稼働コストが工事原価に与える影響が大きい場合
（費用を「管理対象」にしないと利益が読めなくなるケース）
主な条件
- 重機・大型機械を多用する土木工事や解体工事など
例：バックホウ、クレーン、ブルドーザーなど - 機械のレンタル費が高額（1日数万円～）で、稼働時間によって費用が変動する
- 自社所有機械の減価償却費・燃料費・修繕費が大きい
- 複数工事で同一機械を共用し、どの現場でどれだけ使ったか把握しないと配賦できない
- 機械効率の分析や稼働率向上が必要な場合（無駄稼働の削減、アイドル時間の低減）
狙える効果
- 工事別の損益精度向上
- 高額な機械費の削減（遊休・非効率稼働の発見）
- 機械更新やレンタル契約の判断材料
2. 機械・車両の原価管理を行わなくてもよい場合
機械・車両のコストが工事原価にほとんど影響しない場合
（管理コストの方が大きくなるケース）
主な条件
- 小規模工事や内装・改修工事などで機械使用が限定的
例：軽トラック、バンなどの移動用のみ - 機械費が工事原価全体のごく一部（例：1～2％程度以下）
- 自社所有車両の費用が固定経費扱いで、現場ごとに按分する必要がない
- 機械稼働の記録管理に時間や人件費がかかり、費用対効果が見込めない
- 既に機械費が固定予算内で管理されており、工事別の変動が小さい
避けられること
- 日報の入力負担の軽減
- 入力ミスや報告遅延によるデータの不正確化
以上を踏まえて、機械・車両の原価管理を行うかどうかご判断ください。
判断に迷った場合には、コンサルタントへのオンライン相談は無料です。
